都市計画法改正により、準都市計画区域が創設され、この準都市計画区域内にも用途地域を定めることができます。

1) 必ず、用途地域の一覧表と見比べながら、解説をお読みください。
2) 問題の分類は、問題文で各用途地域があるもので分類しています。
　　また、全問題で「特定行政庁」の許可は考えないものとします。
3)　時間をかけてお読みください。短時間で読み急ぐとアタマがパニックになります。
　　左側にフレームのない状態で　ファイル(F)→名前をつけて保存　の操作で、
　　各問題の解説をファイルとして保存して、じっくりお読みください。
　　　　　　ユッタリとして読めば、クソ暗記をしなくても、
　　　　　　ワク組みがアタマに入るように編集してあります。
　○「フレームなし」にするには、ココをクリックしてください。

▼用途規制の出題は、平成では15年中10回出題。

▼全用途地域を均等に、満遍なく個別に覚えていく方法はムダが多く、試験対策としては現実的ではありません。ポイントを押さえた方法で、集中的に覚えるのが効果的です。

　用途地域での一覧表をただ眺めるだけでは覚えられるものではないということです。

　さらに、私たちが受験するのは宅建の試験であり、特殊なものは覚える意味はありません。(「火葬場」が平成６年で出題されていますが…。)

▼用途地域の特性をつかむこと。

　例えば、準工業地域。ここでは、「個室付き浴場」、「危険性が大きいか又著しく環境を悪化させる恐れがある工場」、「火薬類、石油類、ガス等の危険物の貯蔵、処理の量が多い施設」(非常に少ない、少ない、やや多い、多いの４段階中の４番目)が建築できないだけで、他は全てOK。用途規制の１番少ない用途地域です。

　また、商業地域も、規制が緩い。準工業地域と商業地域は比較的規制が緩い。

▼一つの用途地域での制限を問うものから、複数の用途地域での制限を問う問題へ。

　一つの点ではなく、幅を持った線、面での理解を問う問題へ。

　また、その用途地域での建築物の制限のほかの建築規制を多面的に問う問題も考えられます。(出題歴あり)

▼独立して出題しなくても、ほかの項目の中に混ぜて出題する事も可能な範囲です。